2024年、世界のEV(PHEV含む)販売台数は約1,600万台以上に達し、前年比で25%を超える増加となりました。2023年と2024年の比較で約340万台増加してますが、この台数は2020年の販売台数 約290万台を上回る規模となってます。その中で、中国は約1,100万台以上を販売し、主要市場の中で引き続きリードしています。
一方、ヨーロッパでは成長の停滞が見られ、世界全体の販売増加の伸びを抑える要因となりました。この背景は2点あります。
ヨーロッパの数カ国で補助金の縮小や終了が発生
CO2排出目標が2023年から変更されなかったこと
アメリカでは2024年のEV販売台数は前年比13万台増加しましたが、その伸び率は2023年の前年比 40万台増加の約33%にとどまりました。
2024年で注目すべきは、中国・ヨーロッパ・アメリカ以外の市場での成長です。2024年にはこれらの地域で約18万台から約26万台への増加と、約45%の記録的な伸びを見せています。
2020年から2024年の5年間でEV販売台数は約5.7倍となっており、この急成長は世界の乗用車保有台数に大きな影響を与えました。 2024年末時点で、世界のEV保有台数は約5,400万台に達し、乗用車全体の約4%を占めています。これは、2021年時点のEV台数の3倍以上です。
注目すべきは、EVの普及によって1日あたり100万バレル以上の石油消費が代替された点です。 ただし、EVの普及率は地域によって大きく異なります。 たとえば、中国では約10台に1台がEVであるのに対し、ヨーロッパでは約20台に1台という割合となってます。

出典:IEAの最新データを使用してアークエル株式会社が作成
※ 最新データ:想定値から確定値への変更
2024年、中国におけるEV販売は前年比で約40%増加し、世界のEV販売をさらに押し上げました。 2021年には世界のEV販売の約50%を中国が占めていましたが、2024年にはその割合が約70%まで拡大しました。 2024年7月以降、中国では月単位でEV販売がガソリン車(他燃料車含む)の販売を上回っており、年間シェアは約50%近くに達しています。 2024年は、中国にとって4年連続でEV販売シェアが前年比10ポイント増加した節目の年でもあります。
この顕著な成長の背景には、EVの価格競争力の向上があり、従来のガソリン車に比べてより魅力的な選択肢となっています。 さらに、2024年4月には買い替え補助制度(トレードインスキーム)が導入され、EV市場を後押ししました。 この制度は、より大きな経済刺激策の一環として、EVとガソリン車の両方を下取り対象としつつ、補助額には差が設けられています。
中古車(ガソリン車またはEV)を新しいEVに買い替える場合、20,000人民元の補助金が支給
中古車(ガソリン車またはEV)を新しいガソリン車に買い替える場合、15,000人民元の補助金が支給
2024年には660万人の申請者のうち約60%がEVを購入しており、中国の新車EV販売の33.3%以上がこの制度の恩恵を受けたことになります。
また最近では、中国でPHEVの販売がBEVよりも急速に伸びています。 レンジエクステンダー(EREV:駆動力はモーターのみ、エンジンは発電専用)を除くPHEVの販売比率は2020年の約20%から2024年には約43%に達しました。 一方、EREVのシェアも2020年から4倍以上に増加し、2024年には約10%を超えました。
その結果、中国におけるEV販売全体に占めるBEVの割合は2020年の約80%から2024年には約60%未満に減少しました。
出典:IEA Global EV Outlook 2025

出典:アークエル株式会社が作成
EV Blog:上海モーターショー2025 https://aakel.co.jp/blog/ev/EV-Blog_20250603
EV Blog:上海および中国のEV事情 https://aakel.co.jp/blog/ev/EV-Blog_20250610
アークエルは、ガソリン車からEVへの移行に関して「移行シミュレーション」「EV車両・充電器導入」「電気工事」「補助金支援」「充電最適化」まで包括的なサポートを提供し、一貫したサービスをご利用いただけます。
また、アークエルは、エネルギー会社、自動車関連会社、公共交通事業者、その他の法人に対して、EV関連の新規事業構築支援をご提供してまいりました。
このトータルソリューションとコンサルティングにより、バス・タクシー・トラックなどの商用車から社有車まで、EVに関連する幅広い法人のニーズにお応えしています。
アークエルが提供するEVスマート充電サービス「AAKEL eFleet」は、海外製EV(乗用車/商用車)や充電器(ABB社)にも対応するベンダーフリーのソリューションです。API連携や車載器の活用により、メーカーや車種を問わず車両を一元管理できるほか、OCPP・ECHONET Lite・各充電器メーカーの独自仕様にも対応しています。
これにより、普通充電器・急速充電器・V2Xなど異なるメーカーや方式の設備が同一拠点に混在しても、支障なく運用できる統合的な充電器管理を実現します。

EV導入やEVスマート充電やEV関連事業に関するお悩み・ご相談がありましたら、どうぞお気軽にお問い合わせください。