エネルギー管理の専門家が工場・ビル・店舗などの現場に直接足を運び、エネルギーの使用状況を一つひとつ確認しながら、エネルギーロスや改善ポイントを明らかにし、具体的な対策を提案するサービスです。
診断結果をもとに、今すぐ取り組める運用改善から設備更新が必要になる対策まで、優先度と効果をふまえてご提案します。

省エネ診断は、申込時点で中小企業基本法上に定める中小企業者（下表のAまたはBのいずれかの条件に該当する法人・個人事業主）を対象としています。
また、会社法上の会社に該当しなくても、前年度もしくは直近1年間のエネルギー使用量（原油換算値）が1,500kl未満であれば、利用できます。

※中小企業者であり、年間のエネルギー使用量（原油換算値）が1,500kl以上の事業所であっても、みなし大企業に該当しないことの宣誓書を提出することで受診が可能です。

診断方法には、主に2つの方法があります。

当社は、経済産業省資源エネルギー庁より採択された省エネ支援団体「一般社団法人エネルギーマネジメント協会」の一員として、省エネ診断を実施しています。
この枠組みのもとで診断を実施することで、国の補助金制度を活用することができるため、診断費用の大部分が補助され、負担額を通常の約1/10にまで軽減することができます。
なお、2026年に活用できる国の補助金制度の利用期間は9月30日までとなっていますので、活用したい場合はお早めにご相談ください。

診断可能エリア：福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、広島県、岡山県、山口県、鳥取県、島根県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県