「蛍光灯が2027年で製造終了になると聞いた」「LEDに替えればいいのは知っているが、どれくらい得になるのかわからない」――照明の更新について、施設や工場の担当者からよくこうした相談を受けます。
照明は建物全体の消費電力の約15%(事務所では16〜19%)を占めるとされ、効果が数字で見えやすい分野です。ただし、器具を替えるだけでなく、「今どれだけ点いているか」「本当にその明るさが必要か」を確認してから進めることで、効果は大きく変わります。
今回は、診断員が照明で実際に確認している5つのポイントを解説します。
診断の第一歩は、部屋ごとに照明の種類・形式・消費電力・台数を一覧表にまとめることです。図面がある場合でも、実際の設置状況と異なることが多いため、必ず現場で確認します。工場では、玉切れで消えている水銀灯も含めて全数をカウントし、点灯中と消灯中の台数を分けて把握します。
あわせて、1日の点灯時間や点灯している割合をヒアリングします。年間の消費電力量は「消費電力×台数×点灯時間×稼働日数」で計算するため、点灯時間の把握が試算の精度を大きく左右します。なお、補助金申請など正確さが求められる場面では、推定値ではなく、器具の銘板などで確認した実際の消費電力を使う必要があります。
現場確認の際は、器具の形式を記録するカメラ、部屋ごとの台数を整理する平面図や照明器具一覧、試算の基礎となる電気料金明細(1年分)を用意しておくと、診断がスムーズに進みます。
次に、照度計で実際の明るさを測ります。照度は照明の本数にほぼ比例するため、測定値をJISの照度基準(事務室750ルクス、会議室500ルクス、工場300〜750ルクスなど)と比べることで、「明るすぎる場所」が見つかります。
基準を大きく上回っていれば、照明の間引きが可能です。器具を替えずに本数を減らすだけなので、費用をかけずにすぐ実行できる運用改善の代表例です。工場に天窓(明かり取り)がある場合は、天気や時間帯に応じて消灯するルールづくりも有効です。

LEDは、発光効率(1Wあたりの明るさ)が蛍光灯の約100lm/Wに対して130〜200lm/Wと高く、寿命も4万時間以上と長いのが特徴です。代表的な削減効果の目安は次のとおりです。
従来型蛍光灯(85W)→ LED一体型(26〜32W):約62〜69%削減
水銀灯(400W、安定器込み415W)→ LED:約86%削減
誘導灯(蛍光灯15W)→ LED(1.1W):約92%削減
試算で見落とされがちなのが、基本料金への効果です。消費電力が下がれば最大需要電力(デマンド)も下がるため、高圧受電の施設では基本料金も削減できます。
ある工場の事例では、400Wの水銀灯22灯(1日8時間・年250日点灯)について、電力量料金約22万円に、デマンド8.8kW分の基本料金約14万円を加えた年間約36万円のコストを算出し、LED化で年間約27万円の削減効果を見込みました。

器具の更新とあわせて検討したいのが、照明の制御です。主な手法には、人がいない時に消灯する人感センサー、窓際の明るさに応じて調光する昼光利用制御、時間帯で点灯・消灯を切り替えるタイムスケジュール制御、エリアごとに点灯範囲を分けるゾーニングなどがあります。
2027年末までに蛍光灯の製造・輸出入が終了する、いわゆる「2027年問題」が迫っています。なお、期限後も今ある蛍光灯の使用や在庫品の販売は禁止されませんが、寿命は数年程度で、在庫もいずれなくなります。
蛍光灯が入手しにくくなってから慌てて交換すると、工事が集中して費用や工期の面で不利になりかねません。計画的な更新を早めに検討することをおすすめします。
資金面では、制御機能のない一般的なLED照明への更新は、国の補助金の多くで対象外となっているため、投資回収年数を軸に判断するのが基本です。
たとえば415Wの水銀灯40台を150WのLEDに替え、年6,000時間点灯・電力単価18円/kWhの場合、削減額は年間約114万円となり、投資額を400万円とすると約3.5年で回収できる計算です。
なお、調光機能や人感・明るさセンサーなどを備えた「制御機能付きLED照明器具」は、国の「省エネ・非化石転換補助金(設備単位型)」の指定設備に含まれており、補助の対象となる可能性があります。
公募の時期や要件は年度ごとに変わるため、更新のタイミングと公募スケジュールをあわせて検討するのがおすすめです。
よくあるのが、今と同じ台数をそのままLEDに置き換えてしまうケースです。もともと明るすぎた場所では、LED化と同時に台数を見直すことで、投資額も電気代もさらに抑えられます。
また、削減効果を電力量料金だけで試算し、基本料金の削減分を見落とすと、本来より投資効果を小さく見積もってしまいます。
照明の省エネは、「現状を数える」「明るさを測る」「効果を試算する」という基本を押さえるだけで、確実に成果が出る分野です。2027年問題を控えた今こそ、まずは自社の照明を部屋ごとに一覧にするところから始めてみてください。
アークエル株式会社では、照明の現地調査・照度測定から、LED化と照明制御の試算、補助金活用まで一貫してサポートしています。
照明の種類や台数を自社で把握しきれない場合や、照明制御システムの導入で補助金の活用を検討している場合も、お気軽にお問い合わせください。「LEDに替えるとどれくらい得になるのか知りたい」というご相談でも構いません。
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